企業のメンタルヘルスケアとは？

今日、本来であれば勤怠上の休職開始日。なのに、出張まがいな行動に出た。というのは、日経BP社が開催する職場メンタルヘルスケアセミナー「メンタルヘルスケアが”強い”企業をつくる」に参加してきたのである。

このセミナー、本来は管理者、企業内の医療関係者、労務関係者などを対象に開かれるセミナーであることはプログラムからわかっていた。ただ、私自身が今日から休職に入るということは事前に決めていたため、繰り返しの鬱休職から抜け出すヒントを、管理する側の考え方から診て、セルフマネージメントすることに生かすことはできないだろうかと思って参加を決めた。本当なら直属の上司や会社の人事部関係者に出て欲しいくらいの内容だったと考えている。メンタルヘルスの本をかじった人間には、内容的にはごくごく一般的な内容とも言える部分もあったりしたけれど、中には実際の事例を紹介している部分もあったのだから、「あそこではこんなことをやっているんだ」と知ることができただけでも、有意義だったと思っている。

プログラムは上のリンクにあるとおりである。基調講演での宋文洲氏の講演は、最近いろんなところで執筆されている内容を踏まえたことも多かったけれど、ソフトブレーン社での取り組みについていろいろ話をされた。そんなやり方もあるのね、とは感じたけれど、そこは業種の違いがあるから、同じようにはできない企業が多いはずである。あくまで、ソフトブレーン社はソフトブレーン社。内容を参考にするのは結構だが、そのまま丸写しではダメで、各企業に応じた対応が必要になってくるだろう。（内容については詳しく書けません。悪しからず・・・）

続いての二人は、産業医という立場からと、労働衛生管理業という業種から見たメンタルヘルスについて、実例を交えてお話いただいた。内容については各企業の守秘のことがあるのでここでは割愛するが、「ここはこのようにやっているのね」という実例や、職場でのメンタルヘルス状況を数値化して状態を把握する方法など、メンタルヘルスに日頃携わっている人達にはごくごく当たり前の内容も多かったのかもしれないけれど、「うつ患者」という視点で見ると、私の会社ではまだまだ対応はできていないなぁというのが率直な感想。保健師さんからはいろいろと取り組んでいこうとしているとは聞いてはいるけれども、企業の体力や健保、管理職だけではなく会社の経営陣、人事労務担当者、組合などの参画があって初めてその力を発揮しだす内容で、会社全体として取り組む必要があるということはよく分かった。中でも、産業医さんから紹介のあった中で印象に残ったのが、「事業者が事業場でのメンタルヘルス対策を積極的に実施することを表明すること」、すなわち、経営陣がきちんとメンタルヘルスの重要性を理解し、トップダウンで取り組まないといけないこと、労使共々が活力のある職場を目指して対策を施すこと、など、会社全体として取り組まなければ対応できない状況にまできているということはよく分かった。

恐らく、会社の経営陣や人事労務、組合などは、「そんな仕事は健保の仕事だろう」という意識がまだまだ強いだろうし、メンタルヘルスへの理解もほとんどと行って無いのが実情だろう。ただ、そこで対応をおろそかにしてしまうと、人材という企業の基盤を失う事態に陥るのだ。休職ならまだ復帰できる可能性を秘めているが、休職が長引けば困る業務もたくさんあるだろうし、メンタルヘルスが原因で辞職する人間が増えれば企業にとって損失なのは間違いない。せっかく育ててきた人材が、企業の管理が原因で辞められてしまうのだから。

うちの会社の心療内科系疾患による休業者数、休業日数は鰻上りであると聞く。私は今回、自分の興味本位で今回のセミナーを受講したけれど、是非この内容を経営陣、管理職に理解してもらい、メンタルヘルス対策を早期に立ち上げてもらいたいと思う。